開発実績Case Study

顧客 規模 対応
フェーズ
期間 開発 ビジネス課題 導入効果
電気機器
メーカー様
東証1部上場企業
従業員数:約20,000名(連結)
要件定義、シミュレーション 6ヶ月
  • 日本で作成した部品表(別システムで管理) のSyteLineへの移行展開
  • 日本と同レベルの工程負荷の把握
  • 日本と同レベルの原価の把握
  • タイ工場へのスムーズな製造移管
  • タイ工場でも日本と同等の管理レベルを実現
汚泥処理装置
メーカー様
生産拠点: 日本、中国、ヨーロッパ
売上:約14億(日本単独
従業員数:約70名(日本単独)
要件定義~運用開始 15ヶ月
  • 見積機能の拡張
  • 受注機能の拡張
  • 購買機能の拡張
  • 工事別進捗管理
  • 工事別原価集計
  • HHT(購買受入/作業実績)
  • 請求/会計システム連携
  • 各種帳票カスタマイズ
  • 管理、指示系統の一元化
  • コードの一元化
  • 業務の共通化(国内・海外・サービスの受発注の共通化等)
  • まとめて後処理からリアルタイム処理(情物一致)への変革
  • 指示が迅速化され、早めに準備が可能
  • 二重インプットの撲滅
  • 登録ミス、登録モレの低減
  • リアルタイムな状況把握
特殊車両
メーカー様
本社はヨーロッパ
従業員:約3,000名(全世界)
要件定義~運用開始 10ヶ月
  • サービスマンスケジュール管理
  • 見積機能の拡張
  • 請求機能の拡張
  • サービス機能の拡張
  • 会計機能の拡張
  • 経費入力の簡易化
  • 各種帳票カスタマイズ
  • 複数のシステムへの二重インプット
  • サービスマンのスケジュール管理
  • 代替品管理
  • 二重インプットの撲滅
  • サービス案件とスケジュールの紐付けにより サービスマンの負荷や空き状況を即座に把握
  • 代替品の検索や手配の迅速化
セキュリティ機器/音響機器メーカー様 資本金:約1億3千万(3.5千万+9千万)
従業員:約300名(90名+193名)
要件定義~運用開始 24ヶ月
  • 設計変更機能の拡張
  • 原価計算機能の拡張
  • 所要量計算機能の拡張
  • 製造現場向け機能の拡張
  • 現行システムの保守終了
  • 多品種少量生産に対応出来ていない
  • 管理指標が拠点ごとに異なる
  • 欠品状況の把握が容易になり、生産調整がしやすい
  • 統一した管理指標で親会社へ報告
  • 作業の標準化が進んだ
電動工具
メーカー様
海外工場
資本金:約242億5千万 東証一部
従業員:約2900名(日本単独)
設計~
テスト
5ヶ月 SyteLineと連携するWebショップ機能一式 (新規立ち上げ) (新規立ち上げ)
ケーブル
メーカー様
資本金:約1億6千万
従業員:約120名(日本単独)
要件定義~運用開始 14ヶ月
  • タブレット製造指示/実績
  • 検収時単価訂正
  • 倉庫システム連携
  • 会計システム連携
  • 各種ラベル出力
  • 各種帳票カスタマイズ
  • 製品の原価が見えない
  • 部材の発注計画が手計算
  • 外注依頼が手書き伝票
  • 製造指示が紙
  • 製品の原価が可視化された
  • 生産計画に基づいた発注指示が可能になった
  • 製造予定に基づいた外注発注/受入が可能になった
  • タブレットによる製造指示&実績入力が可能になった
電源装置
メーカー様
資本金:約8億4千万 東証二部
従業員:約150名(日本単独)
要件定義~運用開始 10ヶ月
  • 各種情報抽出機能
  • 現品ラベル出力
  • 各種帳票カスタマイズ
  • 情報の一元化
  • 新たなビジネス要求に対する柔軟な対応
  • ノウハウの共有
  • 標準機能を最大限活用し、今後の新たな製品や事業にも対応可能
  • 生産に関する情報が一元化され、原価をはじめとする様々な情報をシステムから抽出可能
  • 海外工場にも展開できるベースモデルが構築出来た
自動車部品
メーカー様
海外工場
資本金:約31億7千万 東証二部
従業員:約2800名(日本単独)
要件定義~運用開始 12ヶ月
  • 販売予実管理
  • 梱包計画
  • 生産計画機能の拡張
  • 受注機能の拡張
  • 出荷機能の拡張
  • 販売EDI連携
  • 各種ラベル出力
  • 各種帳票カスタマイズ
(新規立ち上げ) (新規立ち上げ)